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複利とは|長期投資で効く理由と単利との違いをやさしく解説

公開日:2026年8月24日 / 更新日:2026年9月26日

結論:複利は「増えた分にもさらに利益が付く」仕組みです。単利との差は最初の数年ではわずかですが、20年30年と経つにつれて大きく開きます。株式投資では自動的に付くものではなく、配当を再投資する・利益を引き出さないことで複利に近い状態を作ります。手数料・税金・途中の取り崩しは、この効果を削ります。

「投資は時間を味方にできる」と言われる根拠が複利です。この記事では単利との違いを具体的な金額で示し、期間の目安になる72の法則、そして複利が効きにくくなる条件まで含めて整理します。都合の良い面だけでなく、限界も併せて押さえておきましょう。

単利と複利の違い

100万円を年利5%で運用した場合を比べます。

経過年数単利複利差
1年105万円105万円0
5年125万円約128万円約3万円
10年150万円約163万円約13万円
20年200万円約265万円約65万円
30年250万円約432万円約182万円

10年目までは差がわずかなのに、30年目には元本を超える差になります。複利は後半に効いてくる——これが「早く始めるほど有利」と言われる理由です。

上の数値は「毎年きっちり5%」という仮定の計算です。実際の株式投資では、プラスの年もマイナスの年もあり、この表のようになめらかには増えません。

72の法則

72 ÷ 年利(%) ≒ 元本が2倍になるまでの年数

年利2倍になるまでの目安
1%約72年
3%約24年
5%約14年
7%約10年

暗算で見通しを立てるための概算です。利回りが少し変わるだけで年数が大きく変わることが分かります。

株式投資で複利を働かせるには

株には預金のような「利息」がありません。複利に近い状態は、次の方法で作ります。

投資信託の「再投資型」は分配金を自動で組み入れる仕組みですが、ETFの分配金は現金で入るため、再投資するには自分で買い付ける必要があります。

複利が効きにくくなる4つの条件

  1. 途中で引き出す:増えた分を使ってしまうと、複利の土台が育ちません。
  2. 売買のたびに税金を払う:利益確定のたびに約20%が引かれ、再投資できる金額が減ります。長期保有で課税を先送りするほうが、複利の観点では有利です。NISAを使えばこの税金がかかりません。
  3. 手数料が積み上がる:売買手数料・為替手数料・信託報酬は、いずれも複利の効きを削ります。年0.5%の差でも30年では大きな違いになります。
  4. 損失が出る:複利は損失方向にも働きます。50%下がれば、元に戻すのに100%の上昇が必要です(→損切りと利益確定の考え方)。

誤解されやすい点

積立と組み合わせる

複利は「時間」の効果、ドルコスト平均法は「購入価格の平準化」の効果です。目的は違いますが、どちらも長く続けることで意味が出るという点で相性がよく、毎月一定額を積み立てながら配当を再投資する、という形で併用されます。

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よくある質問

関連ガイド

本記事は投資の学習を目的とした一般的な情報提供であり、特定の銘柄・商品の売買を推奨するものではありません。記事中の数値は一定の利回りを仮定した計算例であり、実際の投資では毎年同じ利回りが得られることはありません。将来の運用成果を保証するものではなく、投資には元本割れのリスクがあります。実際の投資判断はご自身の責任で行ってください。カブテラは仮想資金による投資シミュレーションであり、実際の金融商品の売買は行いません。